ESG全般
FTSE BLOSSOM JAPAN SECTOR RELATIVE INDEX 銘柄選定
世界最大級の機関投資家である日本の年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)が採用する代表的なESG指数「FTSE Blossom Japan Sector Relative Index」の構成銘柄に2023年6月に選定されました。本指数は、グローバルインデックスプロバイターであるFTSE Russell社が作成し、ESGについて優れた対応を行っている企業のパフォーマンスを測定するために設計されたものです。

*FTSE Russell (FTSE International Limited と Frank Russell Companyの登録商標)はここに伊藤忠エネクス株式会社が第三者調査の結果、FTSE Blossom Japan Sector Relative Index組み入れの要件を満たし、本インデックスの構成銘柄となったことを証します。FTSE Blossom Japan Sector Relative Indexはサステナブル投資のファンドや他の金融商品の作成・評価に広く利用されます。
MSCIジャパンESGセレクト・リーダーズ指数 銘柄選定
親指数(MSCIジャパンIMIトップ700 指数:時価総額上位700銘柄)構成銘柄の中から、親指数における各GICS®[1]業種分類の時価総額50%を目標にESG評価に優れた企業を選別して構築されており、世界最大級の機関投資家である日本の年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)が採用する代表的なESG指数です。(2023年より組入れ)

MSCI ESG格付け
当社はMSCIのESG投資格付けにおける最高位ランクの「AAA」評価を2023年12月に獲得しました。MSCIは各企業のESGリスクの度合いと、これらのリスクをどの程度適切に管理しているかを基準に、企業を「AAAからCCC」の7段階で格付けを行い、GPIFを含む大規模公的年金や資産運用会社、ヘッジファンド等世界中の機関投資家に対して投資の意思決定をサポートする様々なツールを提供している米国の金融サービス事業者です。

*伊藤忠エネクスのMSCI ESG Research LLCまたはその関連会社(MSCI)のデータの使用や、MSCIのロゴ、証憑、サービスマークやインデックス名の使用は、MSCIによる伊藤忠エネクスの後援、宣伝、販売促進を行うものではありません。MSCIのサービスとデータは、MSCIまたはその情報プロバイダーの資産であり、現状を提示するものであり、保証するものではありません。MSCIの名称とロゴは、MSCIの商標またはトレードマークです。
S&P/JPXカーボン・エフィシェント指数 銘柄選定
S&P/JPXカーボン・エフィシェント指数は、年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)が採用しているグローバル環境株式指数です。Trucostによる炭素排出量データをもとに世界最大級の独立系指数会社であるS&Pダウ・ジョーンズ・インデックスが、TOPIXの構成銘柄を対象とし、時価総額をベースに同業種内で炭素効率性が高い企業、温室効果ガス排出に関する情報開示をおこなっている企業の投資ウェイトを高めた指数です。(2018年より組入れ)

JPX日経インデックス400 銘柄選定
JPX総研(日本取引所グループ)および株式会社日本経済新聞社が共同で算出を行っている株式指数で、資本の効率的活用や投資者を意識した経営観点など、グローバルな投資基準に求められる諸要件を満たした、「投資者にとって投資魅力の高い会社」が銘柄選定されます。
当社は、2023年度から2年連続で銘柄選定されました。

日興IR企業ホームページ充実度ランキング
日興アイ・アール株式会社が国内全上場企業3,975社のホームページを対象に、企業のステークホルダーが情報を取得し、状況を把握するための要素をどの程度備えているかを「分かりやすさ」、「使いやすさ」、「情報の多さ」の3つの視点で設定した客観的な評価項目に基づき、調査・選出されたものです。
当社では、2019年度より、6年連続「最優秀サイト」に選ばれました。

GOMEZ IRサイトランキング2024
㈱ブロードバンドセキュリティが国内上場企業3,838社のコーポレートサイトを対象に、「ウェブサイトの使いやすさ」「情報開示の積極性・先進性」などから構成される233項目に基づき調査するIRサイト評価です。当社は、2024年度において銀賞を受賞しました。

ISO14001 認証取得
ISO 14001は環境マネジメントシステムに関する国際規格です。社会経済的ニーズとバランスをとりながら、環境を保護し、変化する環境状態に対応するための組織の枠組みを示しています。当社グループではISO14001を基本骨格とした環境管理体制を組織し、機能的な環境マネジメントシステムを構築しています。また、環境改善活動の明確化を図り、環境改善計画を策定しています。
